| 授業コード | 90110162 | 単位数 | 4 |
| 科目名 | 研究指導 | クラス | 62 |
| 履修期 | 年間授業 | カリキュラム | ＊下表参考 |
| 担当者 | 柏木 信一 | 配当年次 | ＊下表参考 |
| 授業の題目 | 消費生活論、日本における消費者保護に関する報告・演習 |
| 学修の概要 | 修士論文作成及び博士後期課程への進学に向けて指導する。 |
| 学修の到達目標 | １．消費生活者を基点とする取引理論の習得 ２．商学（流通論及びマーケティング論） 又は 法学（民法、消費者法） のマスター ※できれば両方のマスター |
| 授業計画 | 第１回 | 下記内容は予定です。修士論文のテーマとの調整や諸事情により、変更する場合があります。 論文テーマの検討 |
| 第２回 | 学問的要件について | |
| 第３回 | 社会科学の方法 | |
| 第４回 | 判例・相談例収集の方法 | |
| 第５回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑① 新古典派的視点 | |
| 第６回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑② ケインズ的視点 | |
| 第７回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑③ フリードマン・ハイエク的視点 | |
| 第８回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑④ マルクス的視点 | |
| 第９回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑤ ガルブレイス的視点 | |
| 第１０回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑥ パッカード的視点 | |
| 第１１回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑦ マッカーシー・モデルの再検討 | |
| 第１２回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑧ 消費者費用理論の考察 | |
| 第１３回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑨ 民法の指導原理 | |
| 第１４回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑩ 民法の基本原則 | |
| 第１５回 | 中間とりまとめ | |
| 第１６回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑪ 哲学と科学の違い | |
| 第１７回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑫ 普遍理論と局所理論 | |
| 第１８回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑬ 記述理論と規範理論の違い | |
| 第１９回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑭ 取引倫理と私法 | |
| 第２０回 | 文献・資料・調査に関する報告と質疑⑮ 市場における自由と規制 | |
| 第２１回 | 中間審査 | |
| 第２２回 | 最終作成に向けた指導① 基礎学力の確認 | |
| 第２３回 | 最終作成に向けた指導② 射程範囲・方法論・枠組みの明確化 | |
| 第２４回 | 最終作成に向けた指導③ 有機的繋がりを持たせる | |
| 第２５回 | 最終作成に向けた指導④ 方法論的基礎の確立 | |
| 第２６回 | 最終作成に向けた指導⑤ 論理的欠陥に注意する | |
| 第２７回 | 最終作成に向けた指導⑥ 図解する | |
| 第２８回 | 最終作成に向けた指導⑦ 第三者に分かり易く提示する | |
| 第２９回 | 最終作成に向けた指導⑧ 20分で話せるようにする | |
| 第３０回 | 最終審査 |
| 授業外学習の課題 | ※学習時間の目安 大学院生はプロ予備軍。プロなら、１日に３時間以上の調査・読み込みは当然。 学会報告、博士論文完成のために、日本語・英語の文献、論文を読むこと。 商学説、商業学説、経済学、民法、消費者法、哲学、経済史の文献が望ましい。 |
| 履修上の注意事項 | 学問のプロを目指すべく密度の濃い厳しい指導になることを覚悟して挑んでください。 プロになれるのはほんの一握りなのが現実です。 |
| 成績評価の方法・基準 | 報告内容(100%)で判定する。 |
| テキスト | 柏木信一『21世紀の商学原論－経済、商、法の３極思考－』晃洋書房 |
| 参考文献 | 岩本諭・谷村賢治編『消費者市民社会の構築と消費者教育』晃洋書房 |
| 主な関連科目 | 流通、マーケティング、消費経済学、民法 |
| オフィスアワー及び 質問・相談への対応 |
研究室での個別対応もしくはメールで対応します。 柏木メール：kassy■alpha.shudo-u.ac.jp （■はアットマーク） |
| 所属 | ナンバリングコード | 適用入学年度 | 配当年次 | 身につく能力 | ||||
| 知識・技能 | 思考力 | 判断力 | 表現力 | 協創力 | ||||
| 商学研究科M商学専攻 | － | 2021～2024 | 1-2 | - | - | - | - | - |