授業コード 93108001 クラス 01
科目名 民事訴訟法演習Ⅱ 単位数 2
担当者 豊田 博昭 履修期 後期授業
カリキュラム *下表参考 配当年次 *下表参考

授業題目 民事訴訟法演習Ⅱ(後期)
授業の概要  民事訴訟法の問題に関する演習論文の完成に向けて、前期からの受講者と重ねてきた授業内容を前提にして想定している授業概要であるとご理解下さい。
 前期の学習成果をベースに、後期は演習論文の完成までの授業展開となります。授業計画は受講者の学修深度によって異なりますが、授業の主役は受講者であり、演習論文の執筆完成までの鋭意努力を期待しますし、そうでなければ論文は書けません。授業内容は、選定・確定した論文テーマに即して受講者の事前学習、授業でのその報告、議論を行い、受講者がその成果を文章化していくという形で展開したいと思います。
学習の到達目標 民事訴訟法のテーマに関する演習論文を書き上げることを目標にする。
授業計画 第1回  演習Ⅰの方針と同様に進めていきたいと考えています。授業は、受講者の学習成果をベースにして、全体の授業計画を立てましょう。どのような内容の論文にするか、現在までの学習の到達度と、目指すべき論文内容からしてさらにどのような学習が必要か、議論し、文献を探索・精読して報告して頂きます。前期の最後のまとめを基にして、その後の研究成果を加えて、論文の構想を検討しましょう。
第2回 第1回の授業内容に準じます。
第3回 前回までの議論で判明した論点について、受講者はさらに研究を進めて報告、担当者と議論しましょう。
第4回 前回と同様の授業内容を行います。
第5回  第1回から第4回までの学修成果を一応まとめて、報告、これで書き進めることができるか、検討すべき問題点の確認と、今回の論文にさらに取り組むことができるかどうかを議論しましょう。受講者は、ある程度確定できる学習部分については、演習論文の草稿を書き始めてよいと思います。
第6回  第5回の授業内容に準じます。
第7回  第5回の授業内容に準じます。
第8回  授業内容は、第5回以降のそれに準じて展開します。演習の草稿部分を再度検討する、また、検討・未確定部分の確定作業をしなければなりません。問題点を上げて、議論・確定の授業内容になりましょう。
第9回  前回と同様の授業内容で進めます。
第10回  前回と同様の授業内容で進めながら、問題点にいて、差し当たり最終的な確定をしましょう。研究の締めくくりとして論文完成に向けての最終段階に入ります。
 受講者の論文草稿の検討、問題点・疑問点の解決・確定を目指して、議論し指導する内容になります。
第11回  前回と同様です。受講者の論文草稿の検討、問題点・疑問点の解決・確定を目指して、議論し指導する内容になります。
第12回  前回と同様です。受講者の論文草稿の検討、問題点・疑問点の解決・確定を目指して、議論し指導する内容になります。
第13回  おおむね論文草稿を完成させて、最後に改めて、受講者が論文で書こうとした主題はきちんと通っているか、各省ごとに問題点はないか、必要な論文や判例の脱落はないか、論文で残されている課題は何か、これらの点について、受講者と担当者の議論を通じて検討しましょう。
第14回  前回と同様です。おおむね論文草稿を完成させて、最後に改めて、受講者が論文で書こうとした主題はきちんと通っているか、各省ごとに問題点はないか、必要な論文や判例の脱落はないか、論文で残されている課題は何か、これらの点について、受講者と担当者の議論を通じて検討しましょう。論文の完成がまだまだの場合、論文完成に向けて、書けない部分の確認とどう書くかの確定、そのための勉強方法の検討・方向設定をしましょう。もちろん、受講生ご自身のやる気が前提です。
第15回  最後の授業となります。ほぼ演習論文の執筆が完了しておれば、注の文章部分の確認や列挙すべき参考文献の確定作業もやりましょう。論文の完成が遅れている、または未完の場合は、前回と同様に、論文完成に向けて、書けない部分の確認とどう書くかの確定、そのための必要文献の読了と執筆を促すべく、議論する内容になりましょう。
授業外学習の課題  演習論文の完成に向けて、必要な文献、学説の議論を受講者自身が自ら積極的に研究し努力する必要があります。上記で記しました授業内容はそのごくごく一部であり、むしろ授業外でいかに学習するかが重要な科目です。担当者も指示・応援しますが、受講生ご自身が自ら学習を進めることが前提であり、授業外の学習こそが論文執筆のカギを握っています。
履修上の注意事項  前期の民事訴訟法演習Ⅱを履修した受講者のみの履修とする。論文を書くことは、楽な作業ではありません。しかし、書いてみて改めてその学問の一部を少しでも理解できた気持ちになることも事実です。学生生活のすべてを投入する意欲のある受講姿勢が必要だろうと思います。
成績評価の方法・基準 授業の準備学修、および報告の充実度60%、研究姿勢40%として、総合的に評価し決定します。
テキスト  特に使用する予定はありません。しかし、論文執筆に必要な教科書や参考書、文献(論文、判例)などは、受講者自身が積極的にそろえる(当面は図書館のもので結構でしょうが、足らなければ学外から取り寄せたものを含めます。)という姿勢がなければ、論文は書けないと思います。
参考文献 担当者から適宜指示しますが、受講生自身が読了のうえで、論文に使うべきかを担当者に尋ねるのが望ましいと思います。
主な関連科目 民事実体法領域の科目
オフィスアワー及び
質問・相談への対応
授業中に対応します。また授業時に申し出て頂ければ、別の期日・時間も設定します。

■カリキュラム情報
所属 ナンバリングコード 適用入学年度 配当年次
法学研究科M法律学専攻 2017~2019 1・2